新車購入時の見積もりには何が含まれる？各項目と見方を解説

車の購入には車両本体価格以外にも、多くの費用がかかります。
少しでも購入費用を抑えたいと思っても、見積もりを見ただけではその支払いが適正かどうかを見分けるのは難しいでしょう。
今回は、新車購入時の見積もり書について「どんな見方をすれば良いか分からない」という人のために、見積もりの各項目とその見方について解説していきます。

新車購入における見積もりの各項目

新車の購入には欠かせない費用の項目がいくつかあり、見積もり書に記載されています。
ここでは見積もり項目とその見方について解説していきます。

支払い総額

総額が予算を超えているとそのプランでは購入できません。
オプションを減らしたりグレードを下げたりするなど、見積もりの再検討が必要になります。
またローンの場合、金利を含めた支払総額を見るようにしましょう。
特にディーラーローンを利用する場合は、金利が何％なのかを把握しておくと良いです。
値引きが多くても金利が高くて結果的に損をしているケースもあるので注意しましょう。

車両価格

同じ車種でもグレードの違いや、ガソリン車かハイブリッド車かなどの違いによって、車両本体価格が変動します。場合によっては100万円以上も金額が変わってくることもあります。
予算をオーバーしてしまったらグレードの見直しをしてみると、予算内に収めることができるかもしれません。
購入時に大きな値引きを望めるのも車両価格になりますので交渉してみるのが良いでしょう。

オプション費用

車両購入時につくオプションには、以下の2つがあります。

• メーカーオプション
• ディーラーオプション

メーカーオプションは、出荷前にメーカー工場であらかじめ部品を取り付けるオプションです。メーカー工場でライン製造されるため、契約後に仕様を変更することができません。

ディーラーオプションは、納車後にディーラーの整備工場にて取り付けできるものに限られますが、いつでも追加が可能です。
またメーカーオプションよりも、安価な価格設定になっています。

見積もりでは、メーカーオプションとディーラーオプションが項目ごとに記載されています。不要なオプションがないか、メーカーオプションをディーラーにお願いできないかなどの見直しにより価格を下げることができます。
こちらも車両価格同様、値引きがしやすい項目でもあるためぜひ交渉してみてください。

税金・保険料

車を購入すると必ず付いてくるのが税金と保険料。それぞれの項目について1つずつ解説していきます。

【税金】

消費税

車両本体価格にかかる消費税に加え、オプションにかかる消費税も別途かかります。

重量税

新車購入時、車の重量に応じて課せられる税金です。
車検のたびに支払う税金で、新車の購入時には3年分の重量税を前払いすることになっています。

環境性能割

車の取得時に課せられる税金で、車の燃費性能などによって税率が変わります。自家用車の場合、車両価格の0～3％の税率となっています。

自動車税（種別割）

車の種類、用途、排気量に応じて課せられる税金です。
毎年5月に支払っているのがこちらで、新車購入時には購入の翌月から翌年3月分までを月割で支払います。

【保険料】

自賠責保険

法律に基づき、車の所有者全員に加入義務のある保険です。
新車購入時には、3年＋1カ月＝37カ月で加入するのが一般的となっています。

任意保険

任意保険に加入する人がほとんどかと思いますが、ディーラーで加入するとネット保険よりも保険料が割高になります。
しかし事故が起きたときに、保険の請求などの手続きを代行してくれるという親切なディーラーも。
ディーラーで任意保険の加入を勧められたときは、メリットがあるか聞いてみると良いでしょう。
税金・保険料は基本的にすべて納めなければならない項目で、ここを値引きすることはできません。燃費性能の良い、いわゆるエコカーに関しては減税などの措置が受けられるケースもありますので、契約前によく確認しましょう。

諸費用

そのほかに諸費用として、以下の項目が挙げられます。

登録手数料

車の登録やナンバープレートの発行などの手続き代行費用です。
目安は1～3万円となっています。

車庫証明取得代行手数料

車の保管場所を管轄の警察署に届け出る義務がありますが、その手続きも代行費用がかかります。
こちらも目安は1～3万円です。

リサイクル料金

将来的に車を廃棄する際のリサイクル料金を、購入時にあらかじめ支払わなければなりません。車種やグレードごとに6000円～18000円程度の違いがあります。

納車費用

納車された車を自宅まで運ぶための代行費用で目安は1～2万円となります。
「店頭に取りに行けば納車費用は不要？」と思う人もいるかもしれませんが、「納車の準備にかかる費用」としているディーラーもあり、車を家まで運ぶ以外にも洗車や引渡し前の点検などにかかる費用がここに計上されている可能性があります。

ディーラーのシステムなどによっても変わってくるので、気になる人は契約前に「納車費用には何が含まれているのか」を確認してみましょう。

下取り車手続き代行費用

下取り車がある場合には、抹消登録や譲渡などに必要な手続きをディーラーが代行してくれます。目安は1～3万円です。
軽自動車以外は、抹消登録するとその年に支払った自動車税を月割で返還されます。
例えば車両登録などの諸手続きを自らおこなえば、代行手数料はかかりません。
ですが、登録や車庫証明の取得自体にも費用がかかりますので、自分で手続きをすればまったくお金がかからないというわけではありません。

値引き額

新車購入時には、交渉次第で値引きをしてくれるディーラーもありますが、見積もり書では、値引きの詳細が曖昧に記載されていることも少なくありません。
少しでも疑問に思ったら、迷わず確認を取ることが大切です。

商談の際、他社でとった見積もり書があれば提示することで更に値引きも期待ができます。

見積もり後の注意点

見積もりを一通りチェックしてすぐ購入を決めるのはあまり推奨はできません。
十分に納得した上で購入するために、次の3つの注意点を参考にしてみてください。

項目ごとに内容をチェックする

不明な点は漏れなく質問する

その場で判断せず持ち帰って精査する

見積もりが予算とマッチしない場合はリースも検討

見積もりを取ってみて、どうしても予算と合わないということもあるでしょう。車の所有には維持費用がかかるため、予算オーバーしたまま購入に至ってしまうと家計を圧迫しかねません。

そんな人は、カーリースの検討も視野に入れてみてはいかがでしょうか。
カーリースであれば頭金やボーナス払いなどの必要はありません。
また、税金なども月々の料金に含まれており、車の維持に毎月いくらかかるのかを予測しやすくなります。
ノリドキならネットで簡単に見積もりが可能なので、気軽に比較することができます。

「ライフスタイルの変化に合わせて車を利用したい」「できるだけ車の費用をおさえたい」という方は、ノリドキのカーリースも検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

今回は、新車購入時の見積もりの項目と見方について解説してきました。

新車購入の見積もりには、値引きできる項目とできない項目があります。

見積もりが予算に合わない場合は、カーリースを検討してみるのもおすすめです。
購入の場合と比較して、より自分に合った車の乗り方をセレクトしてみてください。