自動車通勤にはどんなメリットがある？その理由と注意点を解説

新型コロナウイルス感染症は未だに収束の目処がたっておらず、テレワークが推奨されています。ただ、どうしても出勤しなくてはいけない方も多く、通勤時の感染が不安に感じていることでしょう。実際、満員電車や満員バスは、「密」を象徴する空間であり、感染の危険は少なくありません。

自動車通勤の場合、密閉された空間ではあるものの、基本的にドライバー1人です。飛沫や空気感染などの心配がほとんどなく、感染症予防の効果を期待できます。

自動車通勤は、ドライバーが思うように好きなペースで会社まで通勤できます。例えば、ちょっと時間に余裕があるならコンビニに立ち寄ったり、出発が遅れたら安全に配慮しつつ急いだりするなど、通勤ペースをコントロールしやすいです。

一方、公共交通機関を使用する場合は、発着時刻に合わせて身支度や移動を済ませなければいけません。ときにはダイヤが乱れることもあるので、せっかく時間通りに駅に来たのに遅れてしまうこともあるでしょう。

公共交通機関では、駅から駅までの間にお店に立ち寄ることはできません。駅についてから、構内やオフィスの周りで立ち寄ることはできますが、気になっていた場所に行くのは難しいです。

自動車通勤では、道路を走っていて気になったお店に気軽に立ち寄れます。コンビニやカフェ、飲食店、ショッピング施設などに通勤時・帰宅時に行けるのがメリットです。

会社へ持っていく荷物が多いと、公共交通機関では周りの人に気を遣ったり、何となく嫌な視線を感じたりすることもあるでしょう。リュックやパソコン、資料など物が多いほど、邪魔になりやすいのが困るポイントです。

車があれば、後部座席やトランクに荷物を詰め込めて、他の人に気を遣う必要はありません。日頃から荷物が多い方は、マイカー通勤を検討してみてはいかがでしょうか。

朝一番から、退社して疲れてから公共交通機関で座れないのは、身体も心もどっと疲れてしまうでしょう。

自動車通勤では、必ず座れます。運転する手間や負担はありますが、立ちっぱなしよりは楽という方が多いのではないでしょうか。好きな音楽を聞いたり、ラジオを聞いたりすることもでき、運転の負担を和らげてくれるでしょう。

自動車通勤をする際に、必ず発生するのがガソリン代です。燃料代以外にも、会社に駐車場がなければ有料駐車場の費用もかかります。

通勤にかかる費用は、会社によって取り扱いが異なるので注意が必要です。支給されないのであれば、具体的な費用を見直して自動車通勤にするか検討するべきでしょう。

支給される場合でも、全額支給の場合もあれば、距離制限がある場合もあるので、あらかじめ会社のルールをしっかり確認してください。

どの通勤手段でも事故を起こしたり、事故にあったりする可能性はあります。ただ、自動車は中でも事故のリスクが高く、もしものときのために補償を確認しておく必要があります。

自分の責任がある場合は補償の範疇ではありませんが、事故に巻き込まれたときや一方的に被害を受けたときには、保険適用や通勤労災に該当する場合が多いです。

会社まで車で10分、30分ほどであれば、それほど負担はなく、公共交通機関よりも楽な場合も多いでしょう。

会社から遠くに住んでいる場合には、通勤時間が1時間以上になるなど、負担がかかってしまいます。運転は集中力を使っているので思いのほか疲れるものです。時には渋滞に巻き込まれたり、信号の切り替わりのタイミングが合わない日があったりして、イライラするときもあるでしょう。

大雨が降ったり、風が非常に強かったりする日もあり、自動車の運転に注意が必要になります。降雪地に住んでいる方にとっては、冬の通勤は凍結した路面や雪による視界悪化に気を付けなければなりません。

公共交通機関も天候の影響でストップする可能性がありますが、車でも異常気象に見舞われて立ち往生するリスクがあります。

カーリースは、車を購入する場合に比べて、リーズナブルな費用で利用できるのが魅力です。月額料金で車を利用できる仕組みになっており、月額料金には保険料や税金などの諸経費が含まれているので、突発的な出費も発生しにくくなっています。

短期間のリースであれば、車検が来るまでに契約が終了し、車検料もかかりません。マイカー通勤したいけどお金が不安という方には、カーリースがおすすめです。

自動車通勤を始めたいものの、車に詳しくなくて不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

カーリースでは、メンテナンスまで対応している場合もあります。自分でメンテナンスをしなくても良いので、ドライバーは車を利用するだけです。とりあえず乗れればよいという方も、カーリースを検討すると良いでしょう。

カーリースの費用は、全額経費に含められます。法人・個人事業主の方は、通勤が便利になるだけでなく、税制面でもメリットを得られるのが魅力です。

もし事業用に車を購入した場合は、その年に全額経費に含めることはできません。減価償却によって徐々に精算する必要があるので、少々手間がかかります。